総合系ファームの中にも、戦略コンサルティングを専門にする部門を持つファームがあります。こうした戦略部門は、組織としてはそのファームの一部門でも、担当する仕事が戦略系ファームに近いため、戦略系と総合系の境界があいまいに感じられがちです。
たとえばPwCコンサルティングには、戦略コンサルティング部門のStrategy&と、企業の戦略の作成から実行までを手掛けるビジネスコンサルタント職の両方があります。志望先が戦略系か総合系かを見分けるときは、ファーム名ではなく、所属する部門と応募する職種を確かめましょう。
こちらでは、仕事と選考の違いや年収の確かめ方から、本命の決め方と併願するときに共通の準備と個別の準備をどう分けるかまで解説します。
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
戦略系か総合系かはファーム名より所属する部門で見分ける
戦略系か総合系かをファーム名だけで判断すると、総合系ファームの中にある戦略部門まで総合系と見なしてしまうことがあります。志望先ごとに、所属する部門の名前と応募する職種の名前を書き出して確かめましょう。
戦略コンサルと総合コンサルは引き受ける仕事の範囲で呼び分ける
戦略コンサルと総合コンサルは、ファームが主に引き受ける仕事の範囲によって呼び分けられています。戦略コンサルは企業の経営戦略にかかわる課題を中心に扱うファームを指し、MBB（マッキンゼー・BCG・ベインの総称）がよく例に挙げられます。
総合コンサルは、戦略の立案だけでなく、戦略を実行に移す段階まで幅広く引き受けるファームを指すのが一般的です。Big4（Deloitte・PwC・EY・KPMGの大手監査法人系コンサルの総称）やアクセンチュアは、総合コンサルに数えられます。
ただし、ファーム全体の呼び方と、その中の部門が担当する仕事は、いつも一致するとは限りません。総合系ファームの戦略部門は、組織の上では総合系ファームに属していても、担当する仕事が戦略系ファームに近いため、どちらに数えるかで迷うことがあります。戦略の仕事を志望する方にとっては、総合系ファームの戦略部門も、仕事の中身で見れば戦略系ファームと並べて比べる候補になります。
呼び方だけで分けず、志望先でどの部門に入り、どんな仕事を引き受けるのかまで調べておきましょう。
総合系ファームにも戦略を専門にする部門がある
総合コンサルに数えられるファームにも、戦略を専門にする部門やブランドを持つところがあります。アクセンチュアには「戦略コンサルティング」という採用領域があり、戦略的な思考でクライアントの変革を描く仕事の領域として紹介されています。デロイト トーマツ グループの戦略コンサルティングのブランドは、Monitor Deloitte（モニター デロイト）です。Monitor Deloitteは、日本では2018年に事業を再開しました。
EYとKPMGでも、戦略の仕事は次の部門やブランドが担っています。
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）が、ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション領域の一部として提供する「EYパルテノン」
- EYの戦略やM&Aトランザクションアドバイザリーなどの業務分野をまとめたブランド「EY-Parthenon」（戦略、トランザクション、税務、コーポレート・ファイナンスの専門家で構成）
- KPMGの経営戦略サービスを担当し、KPMGグローバルストラテジーグループの日本拠点として機能するKPMG FASのストラテジーグループ
こうした部門やブランドの名前は、各ファームの公式サイトに掲載されています。総合系ファームで戦略の仕事を志望する方は、採用ページで戦略の仕事がどの部門やブランドで募集されているかを調べてみましょう。
出典：アクセンチュア「戦略コンサルティングの仕事と募集要項」、デロイト トーマツ グループ「Monitor Deloitte／戦略コンサルティング」、EY Japan「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」、EY Japan「EY-Parthenonによる戦略」、KPMGジャパン「経営戦略」
Strategy&はPwCコンサルティングの中の戦略部門にあたる
PwCコンサルティングは総合系ファームに数えられますが、その中のStrategy&は戦略コンサルティングを専門にする部門です。Strategy&の日本での名称は「PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング（Strategy&）」で、組織としてはPwCコンサルティング合同会社の一部門にあたります。Strategy&の戦略コンサルタントは世界全体で約3,000人、PwC全体のプロフェッショナルは約36万人と公表されています。
Strategy&の前身は、1914年に米国シカゴで誕生したブーズ・アンド・カンパニーです。ブーズ・アンド・カンパニーは、「経営コンサルタント」という言葉を初めて使ったファームとされています。このファームにPwCコンサルティングの戦略部門などが合流して、今のStrategy&ができました。Strategy&は2014年にPwCの一員となりました。PwCコンサルティングで戦略の仕事を志望する方は、応募する枠がStrategy&なのか、それ以外の職種なのかを募集要項で確認しておきましょう。
出典：Strategy& Japan「Strategy&について」、PwC Japanグループ「Strategy&（PwCコンサルティング合同会社 中途採用）」
同じファームでも応募する職種で仕事の中身が変わる
PwCコンサルティングが新卒採用で分けて募集している職種は、戦略の仕事に携わる職種も含めて、次の5つです。
- 戦略コンサルタント職（Strategy&）
- 戦略コンサルタント職（X-Value&Strategy）
- ビジネスコンサルタント職
- デジタルコンサルタント職
- ITソリューションコンサルタント職
同じ「戦略コンサルタント職」という名前でも、Strategy&の枠とX-Value&Strategyの枠は別の職種として募集されています。
EYSCも新卒採用で、キャリアの入り口を「スタンダード」と「専門」の2つに分けています。スタンダードにあたるビジネスコンサルタントは、EYSC全域のさまざまなプロジェクトを経験しながら、本人の希望や特性に合わせてキャリアを形成していく職種です。
専門のテクノロジーコンサルタント、戦略コンサルタント、M&Aフィナンシャルアドバイザーは、入社時から特定の領域でキャリアを形成します。志望先の募集要項では職種名まで確かめ、戦略の仕事に携われる枠がどれかを見分けましょう。
出典：PwC Japanグループ「職種紹介（新卒採用）」、EYSC「新卒採用」
戦略系と総合系では引き受ける仕事の範囲が違う
応募する枠を見分けたうえで戦略系と総合系を比べると、違いはコンサルタントが引き受ける仕事の範囲に表れます。戦略の仕事はどちらのファームでも経営トップの課題を扱い、総合系には実行まで手掛ける職種もあるため、携わりたい仕事がどちらに近いかを見極めましょう。
戦略の仕事では経営トップが抱える課題に向き合う
戦略コンサルの仕事では、経営者やCEOといった経営の責任者を相手にすることが多くあります。総合系ファームの戦略部門が公式サイトでサービスの対象に挙げている相手は、次のとおりです。
- Monitor Deloitte（複雑で難しい経営課題に挑む経営者）
- EY-Parthenon（CEOや取締役会、プライベートエクイティ投資家、政府機関）
- KPMGの経営戦略サービス（CEOやCFO、とくにM&Aや組織再編を検討する日本企業）
戦略系ファームのベイン・アンド・カンパニーの東京オフィスも、地場企業からフォーチュン500の多国籍企業まで幅広いクライアントを対象に、市場を上回る成果につながる変革を支援しています。
Monitor Deloitteも、経営責任者やそのチームと協力し、戦略にもとづいて企業全体の変革を進めると説明しています。戦略系ファームでも総合系ファームの戦略部門でも、戦略の仕事では会社全体の経営にかかわる課題を扱う場面が多いでしょう。
ベインのように変革の支援まで掲げる戦略系ファームもあるため、戦略系の仕事が提案だけで終わるとは限りません。経営トップと一緒に会社全体の課題に取り組む仕事に、自分が携わりたいかを考えてみましょう。
出典：デロイト トーマツ グループ「Monitor Deloitte／戦略コンサルティング」、EY Japan「EY-Parthenonによる戦略」、KPMGジャパン「経営戦略」、Bain & Company「Tokyo office」
総合系には戦略の作成から実行までを手掛ける職種がある
総合系ファームで応募する職種を比べるときは、それぞれの職種が戦略の作成から実行までのどの段階まで引き受けるのかを見ると、自分に合う職種を選べます。職種ごとの説明を読み、それぞれが引き受ける段階を比べてみましょう。
PwCコンサルティングのビジネスコンサルタント職は戦略の作成から実行までを手掛ける
PwCコンサルティングのビジネスコンサルタント職は、業界とソリューションそれぞれの領域の専門家が連携して働く職種です。こうした専門家が、バリューチェーン全体をカバーするさまざまなソリューションを通じて、企業の戦略の作成から実行までを総合的に手掛けています。戦略を立てたあと、その実行まで関わりたい方は、この職種を応募先の候補に入れてください。
X-Value&Strategyの戦略コンサルタント職は戦略をどう実現するかを追求する
同じPwCコンサルティングの戦略コンサルタント職（X-Value&Strategy）は、経営者のパートナーとして、戦略をどう実現するかを追求するポジションです。この職種のコンサルタントは、特定の業界やソリューションに限らず、戦略を実現するための変革をデザインします。主に、DX、M&A、先端技術の活用、産業横断のエコシステムづくりなどを支援しています。
特定の業界に絞らず、戦略をどう実現するかを考える仕事に関わりたい方は、この職種の紹介ページも読んでおきましょう。
応募する職種が実行の段階まで関わるかを確かめる
経営コンサルタントという職業全体で見ても、仕事は提案で終わるわけではありません。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、企業に経営戦略や組織・人事戦略、マーケティング、業務改善などを提案し、その実現へ向けて支援する仕事と説明されています。経営コンサルタントの仕事の範囲には、相談・診断・調査・企画・支援・教育訓練なども含まれます。
同じ総合系ファームでも職種によって引き受ける範囲は違うため、応募する職種の説明を読み、実行の段階にどこまで関わる仕事かを確かめましょう。PwCコンサルティングの職種紹介には、ビジネスコンサルタント職が仕事を進める相手の役職や、提出する成果物までは書かれていません。こうした点が戦略系と総合系でどう違うかを、説明会や面接で聞いておきましょう。
誰と仕事を進め、どんな成果物を出すのかを聞いたうえで、戦略を考える仕事を中心にしたいか、戦略を実現する変革まで手掛けたいかを決めると、志望動機で語る内容が具体的になります。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
戦略部門のテーマは全社戦略からM&Aまで広い
総合系ファームの戦略部門が扱うテーマは、全社戦略や成長戦略からM&Aまで多岐にわたります。Monitor Deloitteがサービスを提供している12の領域は、次のとおりです。
- 経営変革
- 成長戦略
- ビジネスモデル変革
- イノベーション・新規事業
- CSV・サステナビリティ戦略
- メガトレンド・インテリジェンス
- デジタル戦略
- ヘルスケア領域の戦略
- 投資ファンドの活動支援
- ルール・エコシステム形成
- 金融の価値創造支援
- 企業価値向上のための戦略×ファイナンス＆トレジャリー
KPMG FASのストラテジーグループも、全社戦略・事業戦略の立案や事業ポートフォリオの組み換え、新規事業開発、M&A戦略の立案、デジタル戦略などを主なサービスに挙げています。同じ戦略部門でも、扱うテーマの広さや重点はファームごとに違います。M&Aや新規事業など関心のあるテーマが志望先の領域に含まれているかを、サービス紹介のページで確かめましょう。
出典：デロイト トーマツ グループ「Monitor Deloitte／戦略コンサルティング」、KPMGジャパン「経営戦略」
年収は公表されている範囲と金額の条件を確かめて読む
携わりたい仕事の範囲とあわせて年収も比べたいところですが、戦略系ファームの年収は公式には公表されていないことが多く、公式の金額どうしでは比べられません。公表されている金額がどの範囲の数字で、どんな条件のものかを確かめてから読みましょう。
戦略系ファームの年収は外部の記事の金額を目安にとどめる
戦略系ファームは総合系ファームより年収が高いといわれることが多いものの、その見方は、各ファームが公式に公表した金額を比べた結果ではありません。外部の記事などで見かける戦略系ファームの具体的な金額は、推定や目安として、参考の範囲で読むことが必要です。
公的な統計には、経営コンサルタントという職業全体の年収を示すものがあります。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成した経営コンサルタントの全国の年収が、1134.6万円と示されています。
この統計は、経営コンサルタントが属する「その他の経営・金融・保険の専門的職業」などの職業分類に対応するもので、必ずしも経営コンサルタントだけの数字を表しているわけではありません。戦略系と総合系の違いを示す数字でもないため、志望先を選ぶ材料ではなく、職業全体のおおまかな水準として読むとよいでしょう。
戦略系ファームの年収は公表されていないことが多く、応募する職種の募集要項にも金額が載っていない場合があります。志望先の比較に使いたい方は、まず応募する職種の募集要項に金額が載っているかを確かめましょう。載っていなければ、外部の記事の金額で判断せず、内定の際に示される条件で金額を確かめる方法もあります。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
総合系ファームには募集要項で標準年収を示すところがある
総合系ファームの中には、新卒や第二新卒の募集要項に標準年収額を載せているところがあります。PwCコンサルティングの新卒採用では、Strategy&の戦略コンサルタント職を除く4職種に、共通の標準年収額が示されています。その金額は業績賞与を含まないもので、学士が6,390,840円、修士・博士が6,616,560円です。業績賞与は、法人の業績と個人の業績や貢献度などをもとに支給される場合があります。
アクセンチュアの第二新卒採用では、ビジネスコンサルタントとデジタルコンサルタントの標準年収額が6,630,000円とされています。この金額は個人と法人の業績賞与や各種手当を含めた理論値で、年額基本給は4,800,000円（月額400,000円）です。ソリューション・エンジニアにも、大卒・院卒・高専専科卒で東京か関西に勤務する場合について、同じ金額が示されています。ほかの学歴区分や勤務地の場合の詳細は、マイページに掲載されます。
PwCコンサルティングとアクセンチュアの金額は、業績賞与を含むかどうかも、新卒と第二新卒という採用区分も違うため、そのまま並べて比べることはできません。PwCコンサルティングの金額にはStrategy&の戦略コンサルタント職が含まれていないため、戦略系の年収を示す数字ではありません。志望先の募集要項では、金額に賞与が含まれるかと、どの職種の金額なのかを確かめましょう。
出典：PwC Japanグループ「募集要項 新卒採用（PwCコンサルティング合同会社）」、アクセンチュア「第二新卒 採用情報」
報酬は固定給に実績給が加わり個人差が大きい
経営コンサルタントの報酬は、固定給に実績給が加わる形が一般的です。実力が反映されるため、同じ職業でも賃金額には個人差が大きいとされています。この説明は職業全体についてのもので、戦略系と総合系の違いを示すものではありません。
年収を志望先の判断材料にするときは、入社時の金額だけでなく、何が評価されて報酬に反映されるのかと、職位が上がると報酬がどう変わるのかも確かめておきましょう。募集要項で分からない点を説明会や面接で聞いておけば、入社後の収入の見通しを立てられます。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
働き方はファームの制度ごとに確かめる
報酬に何が反映されるかと同じく、配属の決まり方や勤務時間、評価の仕組みも、ファームごとに違います。志望先ごとに制度を確かめて、自分が続けられる働き方かどうかを判断しましょう。
マッキンゼーには所属部署や辞令による配属がない
入社後の配属が辞令で決まるとは限りません。マッキンゼーには、いわゆる所属部署や部門がなく、辞令や配属もないため、コンサルタントは自らキャリアを考えて築いていきます。マッキンゼーのコンサルタントは、One Firm Policyのもとで、所属するオフィスに関係なく産業別と機能別のグループに分かれ、世界中のプロジェクトに関わります。
キャリアを自分で考えるといっても、相談できる相手がいないわけではありません。マッキンゼーでは、パートナーによるメンターシッププログラムが用意されています。一人ひとりにはプロフェッショナル・デベロップメント（PD）マネジャーが割り当てられ、キャリアの築き方について多面的に助言しています。
こうした制度のもとで働きやすいと感じる人もいれば、業務の進め方や任される裁量の大きさが自分に合わず、働きにくいと感じる人もいるでしょう。自らキャリアを築いていく働き方と、所属する部門の中で経験を積んでいく働き方のどちらが自分に合うかを、志望先を絞る前に考えてみてください。志望先の採用ページでは、入社後の所属や配属がいつどのように決まるのかも確かめておきましょう。
出典：McKinsey & Company「経験者採用」、McKinsey & Company「様々なキャリアパス」
コンサルタントの勤務時間はフレックスタイム制が多い
経営コンサルタントの仕事はクライアントや顧問先の都合が優先されるため、勤務時間にはフレックスタイム制が採用されるケースが多いとされています。
募集要項で勤務時間の制度を具体的に示しているファームもあります。デロイト トーマツ コンサルティングの海外滞在経験者向けの新卒採用の募集要項では、勤務時間はコアタイムなしのフレックスタイム制で、標準労働時間は7時間です。志望先の募集要項でも、コアタイムの有無と標準労働時間を確かめられます。繁忙期の働き方や出張の多さは募集要項だけでは分からないため、説明会や面接で聞いたうえで、クライアントの都合に合わせた働き方を続けられるかを考えましょう。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」、デロイト トーマツ グループ「デロイト トーマツ コンサルティング 新卒採用 募集要項」
Strategy&とEYSCは評価の仕組みを公式ページで説明している
評価の仕組みを公式ページで説明しているファームなら、応募する前に評価の中身を知ることができます。Strategy&とEYSCがそれぞれ説明している内容を読み、評価で何が重視され、誰が評価に関わるのかを確かめましょう。
Strategy&は成長を支えるために多面的な評価を行う
Strategy&の評価制度は、個人の成長を最大限に支えることを目的にしています。Strategy&が説明している評価と育成の特徴は、次のとおりです。
- 「今後いかに成長すべきか」に重点を置いた、現在のパフォーマンスの客観的な評価
- 評価の客観性を保つための、中立的な立場の評価者による360度の多面的評価
- 評価を経て浮き彫りになった成長課題の本人への伝達と、次の成長に向けたサポート
- 全てのコンサルタントに先輩コンサルタントがメンターとしてつくメンター制度
キャリアパスや成長の悩みを経験豊富なコンサルタントに相談できるように、メンター制度が取り入れられています。評価の結果を成長課題として具体的に受け取りたい方は、メンターとの相談の進め方など、公式ページに書かれていない運用を説明会で聞いてみましょう。
EYSCはプロジェクトの上長と所属組織の上長が評価に関わる
EYSCでは、プロジェクトの上長と所属組織の上長の両方が評価と育成に関わります。評価と育成のサイクルを回す3者は、次のとおりです。
- 評価者（プロジェクトの上長）
- カウンセラー（所属組織の上長）
- カウンセリー（評価を受ける本人）
この3者がトライアングルになり、プロジェクトでのスキル評価、サイクルごとの育成状況の確認、期末レビューでの総合評価という流れで評価と育成を進めます。EYSCはこの評価制度を、パフォーマンスを評価して報酬に反映させるだけでなく、個々人の可能性を見いだして引き出すためのスキルベースの制度と説明しています。明確な評価基準をもとに目標を立て、フィードバックを受けながら力をつけていきたい方は、この流れが自分に合うかを考えておきましょう。
評価の仕組みが公開されていない場合は説明会や面接で確かめる
評価の基準や進め方、昇進のスピードは、ファームごとに異なります。Strategy&やEYSCのように公式ページで評価の仕組みを説明しているファームばかりではなく、外部に公開されている情報が限られる場合もあります。そのため、戦略系と総合系の評価のされ方の違いを、各ファームの公式ページで並べて比べることはできません。
評価や育成の制度は時間の経過とともに改定されることもあるため、公開されている説明と今の運用が同じとは限りません。説明会や面接の逆質問の時間には、評価で何が見られ、誰が評価に関わるのかを質問してみましょう。あわせて昇進の目安も聞いておくと、入社後のキャリアを考える材料になります。
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
入社後のキャリアは公表されている制度と募集要件から考える
入社後のキャリアを考えるとき、戦略系と総合系で転職先がどう違うかを比べられる公式の情報は多くありません。そのため、各ファームが公表している社内の制度と中途採用の要件から、戦略系と総合系のどちらが自分の目指す道に近いかを考えましょう。
社内での進み方はファームと職種ごとに決まっている
社内での進み方、つまり入社後の職位と昇進の道筋は、ファームと職種ごとに決まっています。志望先でどの職位から入るのかと、昇進の目安がどこまで公表されているかを確かめ、入社後に目指す職位を思い描いてみましょう。
Strategy&は入社時の職位と昇進の目安を公表している
Strategy&では、大学や大学院を卒業した人はアソシエイトとして、海外のビジネススクールでMBAを取得した人はシニアアソシエイトとしてキャリアを始めます。中途で入社する人の職位は経験や能力に応じて決まり、中途入社と新卒入社でキャリアパスが異なることはありません。キャリアパスは本人の希望に合わせてカスタムメイドすることも可能です。
戦略コンサルタント職（Strategy&）は、独自の採用基準や育成制度をもつ少数精鋭のポジションとされています。この職種では、入社後1～2年目から広い裁量を任され、トップマネジメント案件に携わることが可能です。
Strategy&が公表している目安では、アソシエイト・シニアアソシエイトは平均2～3年、マネージャー・ディレクターは平均3～5年でプロモーションし、最終的にはパートナーになるとされています。これは同社が示す平均の目安で、誰もがこの年数で昇進するとは限りません。Strategy&を志望する方は、自分の学歴や経験で入る職位に当てはめたうえで、この年数を昇進までのおおよその目安として使いましょう。
出典：Strategy& Japan「キャリアパス」、PwC Japanグループ「職種紹介（新卒採用）」
EYSCではシニアコンサルタントになるとユニットに正式に配属される
EYSCでは、入社してすぐに所属するユニットが決まるわけではありません。コンサルタントの間はACGやTCGと呼ばれる組織に所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトに割り当てられます。シニアコンサルタントになるとひとつのユニットに正式に配属され、その後も個人のキャリアプランに合わせてチーム間を異動できるキャリアチェンジ制度があります。
EYSCを志望する方は、配属先が決まるまでさまざまなプロジェクトを経験する進み方が自分に合うかを、応募する前に考えてみてください。
出典：EYSC「新卒採用」
KPMGは戦略領域でジュニアアソシエイトからディレクターまでの職位を中途採用で募集する
KPMG FASの戦略領域の中途採用で募集している職位は、ディレクター、シニアマネージャー、マネージャー、シニアアソシエイト、アソシエイト、ジュニアアソシエイトです。KPMG FASに中途で応募する方は、今の職務経験がどの職位の募集に近いかを、募集要項の応募資格と見比べて確かめましょう。
出典：KPMGジャパン「KPMG FAS 戦略領域 通年採用」
中途採用の要件に戦略コンサルティングの経験を挙げるファームがある
中途採用の応募資格を見ると、戦略コンサルティングでの経験を要件に挙げているファームがあります。ベイン・アンド・カンパニーの東京オフィスは、マネージャーからアソシエイトパートナーまでのポジションで、戦略コンサルティングでの実務経験と10年以上の職務経歴を求めています。実務経歴が2年以上13年未満の人は、アソシエイトコンサルタントからコンサルタントのポジションが対象です。
KPMG FASは、Strategy & Value Creation業務の中途採用で、3年程度以上の実務経験を主な応募資格の一つにしています。対象になる業務は、コンサルティング会社での事業戦略やM&A戦略の立案と実行支援、またはアドバイザリー会社でのトランザクションアドバイスや企業変革、企業再生、PMI（事業統合）などです。戦略コンサルティングファームでの経験は「尚可」とされ、4年制大学卒以上の学歴とTOEIC800点以上相当の英語力も求められています。
これらはファームごとの募集条件の例で、どのファームの出身者が転職で有利になるかを示すものではありません。出身者がどのような転職先に移っているかを、戦略系と総合系で比べられる形で公表しているファームも多くありません。将来移りたい職種や業界があるなら、その募集要項で求められる経験の年数と業務の中身を今のうちに確かめておきましょう。
いずれ戦略系ファームへ移ることも考えている方は、応募先で戦略の仕事をどれだけ経験できるかと、ファームを離れた人がどのような道に進んでいるかを、説明会や面接で聞いてみてください。
出典：Bain & Company「中途採用（東京オフィス）」、KPMGジャパン「KPMG FAS 戦略領域 通年採用」
実力をつけて実績を積めば独立開業という道もある
コンサルタントとして経験を積んだ後の進み方には、社内で職位を上げていく道と、社外へ移る道の両方があります。どちらが正解というわけではありません。本人が何を目指すかによって、選ぶ道は変わります。
実力と実績があれば、経営コンサルタントとして独立開業する可能性もあります。これは経営コンサルタントという職業全体についての説明で、戦略系と総合系を区別したものではありません。社内で昇進を目指すのか、いずれ転職や独立を考えるのかを書き出し、その道につながる経験を積めるファームと職種を選びましょう。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
今の立場から応募できる採用枠を確かめる
目指すファームと職種の候補が決まっても、今の立場でその枠に応募できるとは限りません。学生、第二新卒、社会人のどれに当たるかで使える採用枠が変わるため、自分が応募できる枠を確かめましょう。
学生は新卒採用の応募資格を確かめる
新卒採用の応募資格は、卒業予定の時期に加えて、職歴の有無を条件にしているかどうかでファームごとに違います。学生の方は、自分の卒業予定の時期と職歴を書き出し、志望先の応募資格と見比べてください。
MBBの新卒採用はフルタイムの職歴がない人を対象にする
MBBにあたるマッキンゼー、BCG、ベインは、国内の新卒採用で、いずれもフルタイムで働いた経験がないことを応募資格にしています。対象になる卒業予定の時期は、マッキンゼーが2027年9月～2028年8月末、BCGが2027年9月～2028年8月、ベインが2027年4月～2028年8月末です。
言語についても、ファームごとに条件が示されています。マッキンゼーは、Business Analystとして採用する国内大学新卒採用で、日本語で業務を進められることを求めています。日本語が母語でない人には、日本語能力試験N1かハイレベルなビジネス日本語力が必要です。ベインの場合は、日本語と英語がともにビジネスレベルであることと、日本での就労ビザが取得できることが条件です。
海外の大学へ交換留学中の人やダブルディグリープログラムに在籍する人も、マッキンゼーとBCGの国内新卒採用の対象に含まれます。一方で、マッキンゼーは海外の大学・大学院に正規学生として在籍する人をこの採用の対象外とし、同じ年度での再応募も受け付けていません。卒業予定の時期と在籍する大学を募集ページの条件と見比べて、どの年度の採用に応募するかを決めましょう。
出典：McKinsey & Company「国内大学新卒採用情報」、BCG Careers「2028年新卒採用情報（国内大学/大学院在学中の方）」、Bain & Company「国内新卒（東京オフィス）」
EYSCとPwCコンサルティングの新卒採用は卒業予定の学生を対象にする
総合系ファームのEYSCとPwCコンサルティングの新卒採用は、卒業予定の学生が対象です。EYSCは、4年制大学または大学院（修士・博士）に在籍し、学位を取得する予定の人を、学部や学科を問わず募集しています。歓迎する分野には経済、商学、会計、ファイナンス、数学、理工学が挙げられ、日本語力と英語力はビジネスレベルが好ましいとされています。
PwCコンサルティングの場合、Strategy&を除く4職種に共通する募集要項の応募資格は、入社までに大学または大学院を卒業する予定であることです。より詳しい入社の条件は職種ごとの選考情報ページで確認するよう案内されているため、職歴についての条件も含めて、応募する職種のページを読んでおきましょう。
Strategy&の戦略コンサルタント職はこの共通の募集要項に含まれていないため、応募資格はStrategy&の職種のページで確かめる必要があります。すでに社会人として働いている方は、新卒の枠だけでなく、第二新卒を対象にした採用枠も見ておきましょう。
出典：EYSC「新卒採用」、PwC Japanグループ「募集要項 新卒採用（PwCコンサルティング合同会社）」
第二新卒を対象にした採用枠を設けるファームがある
社会人になって間もない方は、第二新卒を対象にした採用枠を使える場合があります。アクセンチュアの第二新卒採用の対象は、大学や大学院を卒業し、応募日の時点で社会人としての経験が4カ月以上5年未満の人です。この社会人としての経験には、インターンの期間は含まれません。
アクセンチュアには、35歳未満であれば社会人歴やコンサルティング・ITの経験を問わないキャリアチェンジ採用もあります。この採用区分では、新入社員と一緒に共通研修に参加するなど、新入社員と同等の処遇を受けることが応募の条件です。
PwCコンサルティングの戦略部門であるStrategy&も、第二新卒を含め一定の実務経験を積んだ人の採用を通年で積極的に行っています。社会人経験が短い方は、第二新卒の枠と通常の中途採用の枠のどちらで応募できるかを、志望先の募集要項で確かめましょう。
出典：アクセンチュア「第二新卒 採用情報」、PwC Japanグループ「Strategy&（PwCコンサルティング合同会社 中途採用）」
社会人は実務経験の年数に合う中途採用の枠を選ぶ
中途採用では、実務経験の年数によって応募するポジションが分かれるファームがあります。ほかの業界から移る方は、応募できる枠とあわせて、選考でどのような経験が重視されるかも知っておきましょう。
ベインの東京オフィスは中途採用で週末選考会を開く
ベイン・アンド・カンパニーの東京オフィスは、実務経歴2年以上13年未満の人向けの中途採用で、週末選考会を年間を通して定期的に開いています。現在確定している次回以降の日程は、2026年12月5日と2027年1月23日です。選考会は回ごとに応募の締め切りが設けられ、それ以降の日程は決まり次第、同社の中途採用ページで案内されます。
応募後は、書類選考、オンラインテスト、1次・2次のオンライン面接を行う選考会、次回以降の面接の順に選考が進みます。応募資格は、日本語と英語がビジネスレベルであること、東京で勤務できること、2027年に入社できること、以前応募した場合は前回の選考から1年以上たっていることなどです。
実務経歴10年以上のシニアポジションの選考は、書類審査、複数回の面接、内定の順に進みます。選考の日程や流れは変わることもあるため、実務経験の年数を数えて応募できるポジションを確かめたら、同社の中途採用ページで最新の締め切りを確認しましょう。
出典：Bain & Company「中途採用（東京オフィス）」
ほかの業界から転身するときは学歴より専門業務の経験が重視される
経営コンサルタントは、ほかの業界での経験を生かして就くこともできる職業です。大企業などで金融、財務、国際、技術、人事といった専門業務を経験してから転身する場合は、学歴よりも、どのような専門業務を経験してきたかという職歴が重視されます。
ただし、これらは職業全体についての説明で、戦略系と総合系を区別したものではありません。中途で応募する前に、これまでの職歴から面接で話せる専門業務の経験を書き出しておきましょう。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
選考の流れはファームと応募ルートごとに違う
応募できる枠が決まっても、受ける選考の流れは戦略系か総合系かでひとまとめにできず、ファームと応募ルートごとに違います。面接を含む複数の段階がある点はどの例にも共通するため、BCGやベイン、EYSC、デロイトの例を参考に、本命の公式ページで選考の段階を確かめましょう。
BCGとベインの選考は面接を複数回重ねて進む
BCGとベインの選考は、どちらも面接を複数回重ねて進みます。BCGのコンサルタント選考の順序は、応募、スキル面接、ケース面接、チーム面接です。スキル面接では、経験やスキル、BCGへの志望動機が聞かれます。クライアント対応職の応募者は、ケース面接で問題解決力と分析力を、チーム面接で問題解決力と分析力、コミュニケーション能力を評価されます。
ベイン・アンド・カンパニーの東京オフィスの新卒選考は、書類審査、オンライン適性検査、複数回の面接、インターンシップ、本採用面接、内定という流れです。こうした選考の流れや募集区分は公表時点のもので、ベインも採用選考のプロセスは変更になる場合があると案内しているように、実施する年度や時期によって変わることがあります。
マッキンゼーの国内大学新卒採用では、面接がすべて日本語で行われ、内定後に個々の英語レベルに応じた英語研修が実施されます。本命の選考で面接が何回あり、どの言語で行われるかを公式ページで確かめ、ケース面接の練習をいつ始めるかを決めましょう。
出典：BCG Careers「面接について」、Bain & Company「国内新卒（東京オフィス）」、McKinsey & Company「国内大学新卒採用情報」
EYSCの新卒選考は適性検査から個人面接まで段階を踏む
国内選考で応募する場合、EYSCの新卒採用の選考は次の段階に分かれています。
- エントリーシートの提出
- 本選考へのエントリー
- 適性検査
- グループディスカッション
- 個人面接
- ワークショップ
- ワークショップ後の個人面接
- 内定（Offer）
海外選考では、適性検査の後に個人面接が複数回行われます。グループディスカッションやワークショップはEYSCの国内選考に含まれる段階で、総合系ファームの選考に共通するとは限りません。EYSCは、採用選考のプロセスが変更になる場合があると案内しています。
EYSCの選考の流れに、ケース面接の段階はありません。ただし、募集要項には、個人面接やワークショップで出される課題の内容までは書かれていません。総合系ファームを本命にする方も、面接で何が問われるかを説明会や選考の案内で確かめておきましょう。
EYSCは2027年卒と2028年卒の学生を募集していて、2027年卒はテクノロジーコンサルタント職の国内選考、2028年卒は国内選考とボストンキャリアフォーラムでの海外選考が対象です。ただし、EYSCは現在オンラインエントリーの受付を一時停止しているため、応募を希望する方はEYSCの新卒採用担当あてにメールで応募する必要があります。応募する直前にも採用ページを開き、受付の方法が変わっていないかを確かめましょう。
出典：EYSC「新卒採用」
国内の新卒採用でデロイトの2028年入社を目指すなら受付中の本選考に応募する
デロイト トーマツ コンサルティングは、2028年入社対象の国内新卒採用で、現在、本選考のエントリーを受け付けています。本選考は、エントリー、WEBテストとエントリーシートの提出、複数回の面接の順に進みます。1次から3次までの面接はオンラインで、最終面接にあたる4次面接は東京オフィスで対面で行う予定です。ただし、応募状況によっては、募集期間内でも受付を終える場合があります。
同じ2028年入社対象のSummer Job選考は、すでに応募の受付が終わっています。終わったSummer Job選考の流れは、エントリー、WEBテストとエントリーシートの提出、複数回の面接、合格発表、Summer Jobへの参加というものでした。Summer Job本番の合格者には、最終面接にあたる特別選考が案内される予定でした。
今から応募を考える方にとって、Summer Job選考は応募できるルートではありません。受付中の本選考に応募する方は、デロイト トーマツ コンサルティングの新卒採用の募集要項で選考の段階を確かめ、受付が終わる前に早めにエントリーしましょう。
出典：デロイト トーマツ グループ「デロイト トーマツ コンサルティング 新卒採用 募集要項」
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
本命を決めてから選考準備の時間を配分する
選考の段階と応募の時期まで確かめたら、仕事の範囲や年収、働き方、応募できる枠を比べてきた結果を使って本命を決めましょう。本命が決まれば、併願先と合わせて、どの選考対策にどれだけ時間を使うかを決められます。
本命は待遇だけでなく携わりたい仕事の範囲まで含めて決める
学年や職歴の条件に合う採用枠がない志望先には、今の立場では応募できません。本命を決める前に、応募できる枠がある志望先だけを候補に残しましょう。
候補を比べるときは、年収などの待遇だけでなく、携わりたい仕事の範囲や働き方、入社後のキャリアの方向まで含めると、判断の材料が多くなります。志望先ごとに書き出す項目は、次の4つです。
- 所属する部門と、引き受ける仕事の範囲
- 公表されている年収の金額と、賞与を含むかなどの条件
- 配属の決まり方と勤務時間の制度
- 公開されている評価の仕組みと昇進の目安
戦略系ファームの年収のように公表されていないことが多い項目は、見つからなければ空欄のまま残し、説明会や面接で聞く項目として印を付けておきましょう。書き出した項目に自分にとっての優先順位を付け、最も重視する項目で納得できる志望先を本命に決めてください。
経営トップと会社全体の課題を考える仕事を最も重視する方の場合、戦略系ファームと総合系ファームの戦略部門の両方が候補に残ります。戦略を実現する変革まで関わりたい方にとっては、総合系ファームで戦略の作成から実行までを手掛ける職種も候補になります。候補が複数残ったときは、2番目に重視する項目の欄を見比べて、本命を1つに絞りましょう。
併願するなら両方で使える対策を先に固める
選考の段階はファームごとに違い、ケース面接のように一部のファームが課す段階もあります。そのため、戦略系と総合系を併願する場合は、応募先に共通する段階の対策から先に進めましょう。
本命と併願先に共通する選考の段階はまとめて準備する
共通する段階を見つけるには、本命と併願先の公式ページで選考の段階を書き出し、横に並べてみてください。たとえば、エントリーシートなどの書類、適性検査やWEBテスト、複数回の面接が両方にあれば、それらの段階は両方の選考に共通するので、まとめて準備できます。ただし、書類の段階が共通でも、志望動機は応募先の部門と職種に合わせて書き分けましょう。
一部の応募先にしかない段階はその応募先のために準備する
ケース面接、グループディスカッション、ワークショップ、インターンシップのように一部の応募先にしか出てこない段階は、その応募先のためだけに準備が必要になります。ケース面接が段階として書かれていない応募先では、面接の中身を説明会や選考の案内で確かめてから、その面接が、まとめて準備できる段階か、その応募先のためだけに準備が要る段階かを見分けましょう。
共通の準備を先に予定表に入れる
予定を組むときは、まず共通の準備を予定表に入れ、締め切りの早い応募先に間に合う期限を決めておくことが大切です。一部の応募先にだけある段階には、その後で、本命の選考に合わせて準備の時間を配分するとよいでしょう。本命の選考にケース面接があるなら、例題を声に出して解く練習と、その解答を経験者に聞いてもらう練習に時間を多く割きましょう。Strategistsは、自分では気づきにくい回答の弱点を直すには、経験者を相手にした実戦形式の練習と客観的な指摘が欠かせないと考えています。
まとめ
総合系ファームの中にも戦略の仕事をする部門があるため、戦略系か総合系かはファームの名前だけでは見分けられません。戦略の仕事では、どちらのファームでも経営トップを相手に進める場面が多くあります。
総合系ファームでは戦略を実現する段階まで担う職種も選べるため、どの部門と職種に応募するかで、入社後に引き受ける仕事の範囲が変わります。本命を決めるときは、この仕事の範囲に年収の条件や働き方、応募できる枠を加えて、自分の優先順位で比べることが欠かせません。
最初に、本命にしたいファームの公式の募集要項を開き、自分が応募できる枠と選考の段階を確かめましょう。続けて、併願先とも重なる準備と本命に向けた練習をいつ始めるかを決め、予定表に書き込んでください。
本記事のテーマを頭で理解しても、実際のケース面接で使いこなせるかどうかは別問題です。
「示唆が出せない」「分析が浅い」といった課題は独学では気づきにくく、放置すると本番まで改善されないまま終わることも少なくありません。
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