総合コンサル（アクセンチュアやBig4など）やITコンサルから戦略コンサルへの転職を考えると、自分の経歴で応募できるのか、担当した案件が選考で通用するのかが気になるのではないでしょうか。
戦略部門では、総合・ITのどちらの出身かより、実務経験の中身と年数、応募する職位の条件を満たすかどうかで応募の可否が決まるのが一般的です。業務プロセスやシステムの導入を支援した経験、プロジェクトマネジメントの経験は、課題設定や構想策定と結びついていれば、選考で評価につながることがあります。
一方で、経営層への提言や仮説構築を中心とする経験が少なければ、その点を補う準備が必要になることもあるため、担当した案件ごとに強みになる経験と足りない経験を書き出しておきましょう。
この記事では、応募するか経験を補うかを決められるよう、応募条件の確かめ方、強みになる経験と補う経験の見分け方、ケース面接を中心とした選考準備と経験の伝え方を解説します。
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
総合コンサルやITコンサルの出身でも条件を満たせば戦略コンサルの中途採用に応募できる
戦略コンサルという呼び方は、戦略ファームだけでなく総合系ファームの戦略部門も含めて使われることがあります。志望先がどちらに当たり、どの業務を担うのかを各社の採用ページや部門紹介のページで確かめたうえで、自分の経歴で応募できるかを判断しましょう。
戦略コンサルの中途採用は出身業界を限定していない
主な戦略コンサルの中途採用では、総合コンサルやITコンサルの出身であることだけを理由に応募の対象から外れることはありません。出身業界の代わりに何が応募の条件になっているかを、志望するファームの募集ごとに確かめましょう。
ベインの応募資格に出身業界の条件は含まれていない
ベイン・アンド・カンパニー東京オフィスは、アソシエイトコンサルタントからコンサルタントまでのポジションの応募資格に、2年以上13年未満のフルタイムの職務経験を挙げています。ほかの条件も、日本語と英語がともにビジネスレベルであることや日本（東京）で勤務できることなどで、出身業界を戦略コンサルティングに限る条件は含まれていません。
出典：Bain & Company「中途採用（東京オフィス）」
Strategy&やマッキンゼーやBCGも出身業界を限定していない
PwC傘下のStrategy&は、第二新卒を含め、一定の実務経験を積んだ方の採用を通年で積極的に行っています。マッキンゼー・アンド・カンパニーの経験者採用ページは、テクノロジーや金融、政府機関、エンジニアリング、法律、医療など、様々な業界や領域で卓越した多様な人材がいると紹介しています。ボストン コンサルティング グループ（BCG）の中途採用の募集は、経営コンサルタント職とTechnology and Digital Advantage領域のコンサルタント職の2つです。どちらの募集にも、出身業界を限定する記載はありません。
出典：PwC Japanグループ「Strategy&（PwCコンサルティング合同会社 中途採用）」、McKinsey & Company「経験者採用」、BCG Careers「中途採用」
応募できるかは募集要項が求める実務経験と職位の条件で決まる
総合コンサルやITコンサルの経歴で応募を考える方は、戦略立案やM&Aなどの実務経験をどれだけの年数積んでいるか、応募する職位の条件に合うかを募集要項で確かめる必要があります。経験の中身や職位によっては、応募の対象外になる募集もある点に注意してください。
たとえばKPMG FASのStrategy部門は、Strategy & Value Creation業務の求める人物像として、経営・事業戦略の立案などの業務経験を挙げています。この業務経験に加えて、コンサルティング会社で事業戦略やM&A戦略の立案と実行支援を3年程度以上担った経験などが条件です。戦略コンサルティングファームの経験者は「尚可」という扱いなので、総合コンサルやITコンサルで事業戦略やM&A戦略に関わった経験も対象に入ります。志望先の募集要項を開き、求める経験の中身と年数、応募する職位の条件を自分の経歴と見比べましょう。
ITコンサルの経験はシステム開発だけか構想策定まで担ったかで扱いを分ける募集もある
ITコンサルの経験は、システムの設計・開発・運用だけを担ったのか、IT戦略や構想の策定にも関わったのかで、募集によって扱いが分かれることがあります。募集要項が戦略立案や構想策定の経験を求めている場合、設計・開発・運用だけの経験はその条件に当たらないことがあるためです。
システム開発の案件が長い方は、同じ案件の中でもIT戦略や構想の策定に関わった部分を書き出し、志望先の募集要項が求める経験と見比べてください。書き出した部分が少なくても、その結果は、応募をあきらめる前に足りない経験をどう補うかを考える材料になります。
戦略コンサルで求められる役割は総合コンサルやITコンサルと異なる
応募の条件を満たせそうだと分かっても、戦略コンサルへ移ると、扱うテーマや向き合う相手、プロジェクトでの役割が今の仕事から変わることがあります。どちらが優れているかではなく、担う役割がどう違うかを比べ、戦略コンサルの仕事が自分のやりたいことに合うかを判断しましょう。
戦略ファームは経営層の全社戦略や事業戦略の策定を中心に扱うことが多い
戦略ファームが経営層の全社戦略や事業戦略の策定を中心に扱うことが多いのに対し、総合コンサルやITコンサルは、業務改革やシステム導入、M&A後の統合といった実行支援まで一貫して担うことが多いとされます。ただし総合コンサルの中にも、戦略に特化したチームがあります。Strategy&やMonitor Deloitte、EY-Parthenon、アクセンチュアの戦略コンサルティング、KPMG FASのStrategy部門などが、その例です。扱う業務の範囲はファームやチームによって異なるため、ファームの名前だけで仕事の中身を決めつけることはできません。
たとえば戦略ファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーでは、コンサルタントがOne Firm Policyのもとで、所属オフィスにかかわらず産業別グループと機能別グループに分かれ、世界中のプロジェクトに関わります。産業別グループは自動車や金融サービスなどの業界ごとに、機能別グループはデジタルやマーケティングなどの機能ごとに専門知識を集め、クライアントを支えています。
志望先の採用ページや部門紹介のページで、戦略コンサルが扱う仕事がどの業界やテーマに及ぶのかを確かめ、自分が関わりたい仕事と比べてみましょう。
出典：McKinsey & Company「様々なキャリアパス」
総合系ファームの戦略部門は戦略の策定から実行まで支援することが多い
総合系ファームの戦略部門の公式ページを見ると、戦略の策定から実行までを一貫して支援すると説明している部門が目立ちます。各部門が担う範囲は次のとおりです。
- アクセンチュアの戦略コンサルティング：事業やテクノロジー、各業務領域の戦略の策定と、戦略をアイデアから実行に移すまでの支援
- Monitor Deloitte（デロイト トーマツ グループ）：長期的なビジョンから戦略、戦略を実行するための経営能力や経営システムまでの一貫した点検と、戦略の再構築と実行への伴走
- EY-Parthenon：戦略の立案から実行まで、CEOや取締役、プライベートエクイティ、政府機関の取り組みのあらゆる段階での支援
- EYストラテジー・アンド・コンサルティングのストラテジー・アンド・トランスフォーメーション：成長戦略や新規事業戦略、M&A戦略、DX戦略などの策定と、それを実現するM&Aや組織再編、ビジネス変革の一気通貫の支援
- KPMG FASのストラテジーグループ：「戦略」と「財務」の視点からの経営課題の解決支援と、策定した方向性にもとづくKPMGグループの財務・税務・IT・人事等の専門家による一気通貫のサービス提供
総合系ファームの戦略部門を志望するなら、策定した戦略の実行にどこまで関わるのかを部門紹介のページで確かめ、今の仕事で積んだ実行支援の経験がどの段階で生きるかを考えてみてください。
出典：アクセンチュア「戦略コンサルティングの仕事と募集要項」、デロイト トーマツ グループ「Monitor Deloitte／戦略コンサルティング」、EY Japan「EY-Parthenonについて」、EY Japan「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」、KPMGジャパン「経営戦略（Strategy）」
戦略ファームでは経営層が主な対話相手になることが多い
戦略ファームは、CxOや役員といった経営層を主な対話相手とすることが多いとされます。総合コンサルやITコンサルでは、経営層に加えて、現場の管理職や実務担当者と協働する機会も多いとされる点が異なります。
戦略ファームへ移ると、経営層に向けて考えを示す場面が今より多くなると考えておきましょう。今の仕事で経営層に直接提案した場面と、現場の担当者と進めた場面を案件ごとに書き出しておくと、選考で強みになる経験を見分ける材料になります。
総合コンサルやITコンサルの経験には選考で強みになる部分と不足しやすい部分がある
戦略コンサルは経営層と向き合う場面が多いため、総合コンサルやITコンサルでの経験には、選考で強みになる部分と不足しやすい部分があります。選考で見られる観点に沿って書き出した経験を点検し、今の経験で応募するか、足りない経験を補ってから応募するかを決めましょう。
選考で見られる観点は募集要項の条件と面接で確かめられる力に分かれる
戦略コンサルの中途選考で見られる観点は、募集要項に書かれた条件だけではありません。募集要項が挙げる経験の中身や年数、語学力などの条件に加えて、面接で問題を構造化して結論を出す力や人物面が確かめられるとされます。
KPMG FASのStrategy部門の募集要項には、経験の年数のほかに次の条件も挙がっています。
- 4年制大学卒以上の学歴（MBA保有者は尚可）
- TOEIC800点以上相当の英語力（海外留学経験や海外就業経験があれば尚可）
- MS Office（特にPowerPoint、Excel）を不自由なく使いこなせるスキル
- 論理的思考能力、コミュニケーション能力、チームワーク能力に長けていること
志望先の募集要項に挙がる条件と、採用ページの面接の案内に書かれた観点を書き出し、自分の案件をひとつずつ当てはめて、満たしている観点と足りない観点を確かめましょう。
実行支援の経験は課題設定や構想策定と結びついていれば強みになる
総合コンサルやITコンサルで担った業務プロセスやシステムの導入支援、プロジェクトマネジメントの経験は、それだけで選考の強みになるとは限りません。課題の設定や構想の策定と結びついた実行支援の経験であれば、戦略コンサルの選考で評価につながることがあるとされます。
反対に、経営層への提言や仮説の構築を中心とする経験が少ない場合は、その点を補う準備が必要になることがあります。システム導入の案件なら、導入の前にどんな課題を設定し、どの構想のもとで進めたのかまで、自分が担った範囲を書き出してみてください。
足りない経験は今の職場で担当範囲を広げて補う
経営層への提言や課題設定の経験が足りないと分かった場合も、今の職場で補える方法があります。構想策定や経営層への提言の段階を担う案件に関わる、担当範囲を課題設定や分析まで広げるといった方法が挙げられます。
志望先の募集要項が求める経験と見比べて、どの経験から補うかを決めましょう。見比べた結果、募集要項が求める業務経験や年数をまだ満たしていなければ、応募の前に今の職場で経験を補う必要があります。条件は満たしていて、足りないのが経営層への提言や仮説構築の経験であれば、今の経験で応募し、選考の準備を進めながら補うという判断もできます。
戦略コンサルの中途選考はケース面接を中心に準備する
今の経験で応募する方も、経験を補ってから応募する方も、戦略コンサルの中途選考ではケース面接を中心に準備を進めることになります。選考の段階ごとに何が求められるかを確かめ、ケース面接の練習をいつ始めるかを決めましょう。
中途選考は書類選考から筆記試験と複数回の面接へ進む
戦略コンサルの中途選考は一般に、書類選考、適性検査やオンラインテストなどの筆記試験、ケース面接を含む複数回の面接という流れで進むことが多いとされます。ただし段階の数や内容はファームや募集年度によって変わるため、志望するファームの採用ページで確かめてください。
筆記試験があると分かったら、その形式の問題に早めに慣れておくと、ケース面接の練習に使う時間を残せます。
ケース面接では正解よりも問題の構造化と考えの進め方が見られる
ケース面接では、ひとつの正解にたどり着けるかどうかより、問題をどう構造化して考えを進めるかが見られます。練習では、結論を当てることより、構造化の手順と考えの進め方を声に出して伝えながら解けているかを確かめましょう。
ベインのケース面接では対話の中でアイデアを積み上げる過程が見られる
ベイン・アンド・カンパニーは、ケース面接で応募者がどのように考え、問題を構造化し、対話の中でアイデアを積み上げていくかを見ています。ベインはケース面接をコンサルティング職の選考でしか行わないため、コンサルタントとして応募する方はこの面接を避けて通れません。
出典：Bain & Company「Case interview preparation」
BCGのケース面接では課題への取り組み方と思考の質が見られる
BCGのケーススタディ面接（問題解決面接）では、唯一の正解があるとは限りません。面接では実際に起こりうるビジネス上の課題が出され、応募者はアプローチを組み立て、的確に質問し、データを分析し、簡単な計算をして、最も重要な要因を見極めていきます。面接官はその過程で、応募者が考えを明確に伝え、論理的に考え、ビジネス的な直感と創造性の両方を発揮できているかを確かめ、課題への取り組み方と思考の質を見ています。
ケース面接の練習は応募の時期を決める前から始める
ケース面接には、練習を重ねたうえで臨むのが一般的です。中途採用では通年で募集するファームもあり、応募の時期は応募者自身が決められることが多いとされるため、応募する時期を決める前から練習を始めておきましょう。
Strategistsは、仕事と並行して準備する中途の方ほど、本や記事で基礎を固めるだけで終わらせず、早い段階から実戦練習と第三者の客観的なフィードバックを取り入れることが欠かせないと考えています。自分では気づきにくい思考の癖や回答の弱点は経験者に見てもらうと分かるため、練習を始めた早い段階から相手役を頼める人を探しておきましょう。
ケース面接対策について詳しく知りたい方は、Strategistsが無料で公開しているケース面接の教科書をご覧ください。
面接ではこれまでの経験がクライアントにどう役立つかも問われる
中途の面接では、ケースを解く力に加えて、これまでの経験がクライアントにどう役立つかを問うファームもあります。マッキンゼー・アンド・カンパニーの面接で主に見られる項目は、Connection、Drive、Leadership、Growth、Problem Solvingです。Problem Solvingでは、架空のクライアントシナリオのケースを通して、曖昧な課題を構造化して重要な課題を見つけ、事実やデータの意味を理解して結論を示せるかが確かめられます。マッキンゼーは、これまでに身につけた知識やスキルがクライアント企業にどう役立つかについても、面接で話し合うとしています。
総合コンサルやITコンサルで担った案件から、クライアントの課題解決に役立った経験を選び、戦略コンサルのクライアントにどう生かせるかを自分の言葉で話せるようにしておきましょう。
出典：McKinsey & Company「面接準備（日本オフィス）」
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
総合コンサルやITコンサルでの経験は書類と面接で具体的に伝える
面接で経験の生かし方を問われることもあるため、職務経歴書や志望動機を書く段階から、担った役割と転職の理由を具体的に示しておく必要があります。自分の案件の中から伝える実績と転職理由を選び、書類の準備を始めましょう。
職務経歴書にはプロジェクトのどの段階を担ったかを書く
職務経歴書や面接では、担当したプロジェクトについて、課題設定から分析、提案、実行支援までのどの段階をどのように担ったかを具体的に示すと伝わりやすいとされます。案件名や担当期間を並べただけでは、課題設定や構想策定に関わったかどうかを採用担当者が判断できません。
これまでに書き出した案件ごとの担当範囲をもとに、課題設定、分析、提案、実行支援のどの段階を担い、そこで自分が何をしたのかを職務経歴書にまとめましょう。
志望動機は現職で得た課題意識と戦略課題への関心を結びつける
志望動機は、総合コンサルやITコンサルの実務の中で気づいた課題と、戦略コンサルが中心に扱う経営層向けの戦略課題にどう取り組みたいかを結びつけて伝えるとよいとされます。現職で得た課題意識と戦略課題への関心がつながっていると、今の職場ではなく戦略コンサルを選ぶ理由を面接官に説明しやすくなります。
現職の案件で感じた課題をひとつ選び、それを戦略の段階からどう解決したいのかを書き出して、志望動機の骨子にしましょう。
転職すると職位や年収に加えて働き方も現職から変わる可能性がある
戦略コンサルへ転職すると、入社時の職位や年収、働き方が今の職場から変わる可能性があります。募集要項と選考の中で確かめられる条件を把握し、何を受け入れるかを応募の前に決めておきましょう。
入社時の職位は現職の役職とそのまま対応するとは限らない
戦略コンサルへの転職では、入社時の職位が現職の役職とそのまま対応するとは限りません。職位は、各ファームの選考結果や実務経験の年数の区切りによって決まるとされます。
Strategy&も、中途で入社する方は各人の経験や能力に応じたレベルで入社すると説明しています。同社では、中途入社と新卒入社でキャリアパスが異なることはありません。
応募できる職位と、職位ごとに求める経験は、募集要項に書き分けられています。上位の職位では戦略コンサルティングでの実務経験を条件にする募集もあり、その経験がなければ、現職の役職より下の職位で入社することもあります。応募する職位の条件を志望ファームの中途採用の募集要項で確かめ、職位が下がる場合も受け入れられるかを応募の前に考えておきましょう。
年収は各ファームが経験と能力に応じて決める
戦略コンサルへ移った後の年収は、各ファームが応募者の経験や能力に応じて個別に決めるとされます。経営コンサルタントという職業全体の年収の統計は、戦略コンサルタントと総合コンサルタントを区別していないため、統計の数字を転職後の年収にそのまま当てはめることはできません。
KPMG FASのStrategy部門も、中途採用の給与を年俸制とし、経験・能力を考慮のうえ応相談としています。年収の条件は、選考の中で提示される条件や志望ファームの募集要項の給与欄で確かめてください。
働き方はファームやプロジェクトによって違うため応募先に確かめる
プロジェクトの期間や進め方、稼働の多さといった働き方は、ファームやプロジェクトによって異なり、各ファームの公式ページから一律に読み取ることはできません。面接の逆質問や内定後の面談で、配属されるプロジェクトの期間と進め方、稼働の多さを確かめておきましょう。聞いた内容を今の職場の働き方と比べれば、転職後の変化を受け入れられるかを判断できます。
- 本番形式で模擬ケース面接を実施
- 現状のレベル・改善点をフィードバック
- 内定への戦略がわかる
※少数精鋭での運営のため、枠が埋まり次第締め切ります。
戦略コンサルへ移った後はファーム内で昇進する道と社外へ移る道がある
戦略コンサルへ移った後のキャリアには、ファーム内で昇進を重ねる道と、社外へ移る道があります。どちらの道が自分の中長期の目的に合うかを考え、戦略コンサルへの転職がその目的につながるかを確かめましょう。
ファーム内ではプロモーションを重ねてパートナーを目指す
ファーム内でキャリアを積む場合は、プロモーション（昇進）を重ねて、最終的にパートナーを目指すことになります。Strategy&は、アソシエイトとシニアアソシエイトが平均2〜3年、マネージャーとディレクターが平均3〜5年でプロモーションし、最終的にパートナーになるとしています。同社によると、キャリアパスは本人の希望に合わせて組み立てることも可能です。育児休暇などワークライフバランスを確保するための制度やトップMBAスクールへの留学支援プログラムがあり、コンサルティング以外の興味を追求するための一時休暇も取れます。
昇進の目安や制度はファームごとに異なるため、志望先の採用ページでキャリアパスの説明を確かめておきましょう。
戦略コンサルの経験を生かして事業会社や独立へ進む道もある
戦略コンサルで身につけた課題解決力や業界知見を生かし、事業会社の経営企画やPEファンドなど社外へ移る道も、ファーム内で昇進する道とあわせて一般的に語られています。
戦略コンサルで実績を積んだ後に、独立して経営コンサルタントとして働くことを考える方もいるでしょう。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、経営コンサルタントは他の業界での経験を生かして就くこともできる職業で、実力と実績があれば独立開業の可能性もあるとされます。
ファーム内で昇進する道と社外へ移る道のどちらを思い描くかによって、戦略コンサルで積みたい経験も変わるため、志望動機を書くときにあわせて考えておきましょう。
出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「経営コンサルタント」
まとめ
総合コンサルやITコンサルから戦略コンサルへの転職では、どのファームの出身かより、これまでの案件で担ってきた役割の中身が応募の可否と選考の評価を左右します。選考の準備は、どの経歴から応募する場合もケース面接が中心になります。
最初の一歩として、これまでに担当した案件ごとに、課題設定から経営層への提言、実行支援までのどこを自分が担ったかを書き分けてみましょう。担っていない段階が見つかったら、それが募集要項の条件に関わるかどうかで、先に経験を補うか、今の経験で応募するかを決められます。あわせて、応募の時期を決める前に、ケース面接の例題を声に出して解く練習も始めてください。
本記事のテーマを頭で理解しても、実際のケース面接で使いこなせるかどうかは別問題です。
「示唆が出せない」「分析が浅い」といった課題は独学では気づきにくく、放置すると本番まで改善されないまま終わることも少なくありません。
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